お客様の声&よくあるご質問

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当社に寄せられたお客様の声

お客様の声 大分市在住・S様「満足度100%」

昨年マンションを購入しました。
当初新築にするか中古マンションにするか迷っていましたが、限られた予算の中でどこまで家族の希望をかなえられるかを考えました。
新築と中古では同じ価格で見たとき、はるかに中古マンションの方がグレードの高い事にびっくりしました。 幸い築年数が少なかったので、リフォームにもほとんどお金はかかりませんでした。
また一生に一度の大きな買い物だったのでかなり慎重に探したのですが、 われわれの要求に親切丁寧に対応してくれ、どんな要求にも笑顔で対応してくれたMICの村山さんには大変感謝しています。
おかげで妻と長男3人家族で満足度100%の生活をしています。

大分市在住・A様「売って良かった」

両親と同居をするために、今年17年住んだマンションを売りました。
17年の間にかなり傷んでいたのですが、良いリフォーム業者を紹介していただき助かりました。
ただ今は中古マンションがこんなに安くなっているとは知らず売買価格は自分で思っていたよりかなり安くなりました。
しかし、MICの宮崎さんから価格査定書と査定の根拠をいろんな資料を使って丁寧に説明してもらい、十分に納得した上で売ることができました。
おかげで今では両親と妻、子供総勢6人家族でにぎやかに暮らしています。今考えると結構いい値で売れたのではと思っています。売って良かったです。

よくあるご質問と回答

Q,大分湾の海沿いの物件を検討中です。塩害の心配はありませんか?

A,
ごく普通の施工会社であれば海沿いの物件に対する塩害対策はしっかり行われております。
ですが念には念をいれて、マンションの塩害対策に関するヒアリングを管理会社や施工会社にしておくべきでしょう。
マンションのような大きな買物では、気づいたことは徹底的にヒアリングすることが大事なのです。

Q,中古マンションを購入するつもりなのですが注意点はありますか?

A,
不動産購入の秘訣には「マンションは管理を見ろ!」という言葉があります。
新築でも中古でもしっかり管理されているマンションは気持ちよく住めるだけでなく、資産価値も高い水準を保てます。
管理組合や管理会社がしっかりしているか?
マンションの内部だけでなく周囲まで清掃が行き届いているか?など細かく管理体制をチェックしてください。

Q,よく聞く「耐震構造」と「免震構造」は何が違うのですか?

A,
「耐震構造」とはできる限り頑丈に作ることで自信対策としている構造ですが、阪神大震災のときに「耐震構造」の脆さが 明らかになりました。そこで登場したのが「免震構造」です。
土台や階の間にバネや球体、積層ゴムなどを配置することにより自身の揺れを柳のように吸収する構造です。
地震大国日本でマンションを買うには自信対策のしっかりなされた物件を選びたいものです。
物件を選ぶにあたっては「免震構造」を選ぶほうが望ましいのは言うまではもありません。

Q,マンション購入にあたり自己資金はどの程度用意すべきですか?

A,
一般的に全費用の2割を用意するというのが定説ですが、住宅ローンの100~110%を貸し出してくれる住宅ローン商品を用意している金融機関もあります。
もちろん自己資金は多いにこしたことはありませんが、返済計画をきちんと立てられるならば、こういった住宅ローン商品を利用するのも良いでしょう。

Q,マンションを購入するにはマンション購入価格以外の費用はどのくらいかかりますか?

A,
物件により違いはありますが、マンション購入価格の6~9%程度を目安としてください。
具体的には、印紙代、登録免許税、不動産取得税などの税金、仲介手数料や司法書士に支払う手数料などがかかります。

Q,契約成立後キャンセルすると手付金が戻ってこないって本当ですか?

A,
契約成立後キャンセルすると頭金は返ってきますが、手付金は戻ってきません。
手付金は契約に対する補償の意味で支払われるものです。
買う側は契約成立後に契約をキャンセルすると手付金は戻ってきませんし、逆に売る側が契約成立後に契約をキャンセルすると 買う側に手付金を返却し、さらに手付金と同額を支払わなければならないのです。

Q,自宅を売りたいのですが何を用意すればいいのでしょうか?

A,
・住宅の権利証
・分譲時のパンフレット
・土地の測量図面や建物の図面など
が必要となります。もし、より有利な条件で売りたいとお考えであれば、駅からのアクセスや眺望、周囲の環境などの「買いたい!」と 思わせるようなプレゼン資料を用意しておくと望ましいです。

Q,自宅を売るにあたって手数料以外の費用などはかかりますか?

A,
原則として当社では、仲介手数料以外の広告費用などは一切いただいておりません。

Q,不動産売買にもクーリングオフがあると聞いたのですが・・・・・・

A,
現地で勝手に営業マンが契約をさせてしまう悪質な不動産会社や、 最悪の場合自宅や勤務地に押し掛けて契約を迫る業者さえいます。
そうした、悪質な不動産契約にはクーリングオフが認められています。
不動産のクーリングオフは契約の告知書が交付された日から8日以内に、 内容証明を郵便などで契約を白紙撤回する意志を明らかにする必要がありますので 急がなければなりません。物件を購入するにしても、売却するにしても、そのような事態が 起きないよう慎重に不動産会社を選びましょう。

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